大日本帝国海軍の組織と派閥

大日本帝国海軍の最高指揮権

大日本帝国海軍の最高指揮権は天皇が有しているが、組織の管理運営（軍政）海軍省・海軍大臣、作戦行動に関する業務（軍令）は軍令部・軍令部総長が担う。

また、海軍大臣は内閣の閣僚であり、海軍省は内閣の省であるが、軍令部と軍令部総長は内閣の外（天皇直属）にあるため、作戦決定において閣議の承認は不要であった。

陸軍も同様の構造であり、軍政と軍令の境界が曖昧なことによる対立や、内閣が天皇の統帥権を侵害したとする「統帥権干犯（とうすいけんかんぱん）」の批判から政治のコントロールが効かなくなり、戦前の日本が軍国主義に陥る決定的な原因となった。

条約派(海軍省側)と艦隊派(軍令部側)

軍事費の削減に積極的な濱口内閣の下、若槻禮次郎元総理と斎藤博外務省情報局長が1930年のロンドン海軍軍縮条約会議に参加。海軍省は賛成の方針だったが、軍令部は重巡洋艦保有量が対米6割、潜水艦保有量が少ないことを理由に反対した。

この条約を巡って、海軍内では国際協調を重視する「条約派」と、武力拡張を主張する「艦隊派」の対立が激化。1933年、1934年に艦隊派の大角岑生（おおすみみねお）海軍大臣によって、条約派を組織から一掃する「大角人事」が行われた。。

大角人事の結果、米英との不戦を唱えていた谷口尚真大将や、海軍随一の才子と謳われた堀悌吉中将、対米避戦論の坂野常善中将らが予備役に追い込まれた。

大艦巨砲主義と航空主兵論

大艦巨砲主義

1905年の日本海海戦でロシアのバルチック艦隊を撃滅して以降、巨大な戦艦の主砲撃ち合いで勝敗が決まるという「艦隊決戦思想」「大艦巨砲主義」が至上のものとなった。これは日本のみならず当時の世界的な潮流でもあった。

1921年にワシントン海軍軍縮条約が結ばれるまで戦艦の建造競争が行われる結果となった。

1937年の無条約時代突入後、日本海軍は史上最大の戦艦「大和」「武蔵」を建造。イギリス海軍は「キング・ジョージ5世」「プリンス・オブ・ウェールズ」「デューク・オブ・ヨーク」「アンソウ」「ハウ」。アメリカ海軍は「サウスダコタ」「インディアナ」「マサチューセッツ」「アラバマ」を相次いで起工・就役させ、戦艦建造競争は極致に達した。

航空主兵論(戦艦無用論)

航空技術の発達で将来は航空機が戦艦を撃沈する(1934年時点では不可能)、航空戦で海戦の大局が決まるとの考え。

1941年12月8日の真珠湾攻撃でアメリカ海軍の戦艦5隻撃沈、3隻大破と発表。続く12月10日のマレー沖海戦において、英国海軍の戦艦「プリンス・オブ・ウェールズ」、巡洋戦艦「レパルス」を撃沈したことは、世界中に衝撃を与えた。

それでも、1942年春までは以前として戦艦が主兵と考えられていたが、1942年6月のミッドウェー海戦での空母4隻喪失という大敗北を経て、ようやく日本の戦備方針は航空優先に切り替わった。大艦巨砲主義の極致である大和型戦艦3番艦「信濃」の空母への改造や、1943年の兵術思想統一はその象徴である。

第二次世界大戦の結果、巨額を投じた戦艦が航空機の前に沈む姿が繰り返され、航空主兵論の正当性＝戦艦無用論が歴史的に証明される形となった。